クリの栽培について
■クリの栽培方法について
農家ではないおじさんが
「クリは実を取るだけでなく、建築資材としても利用できるから、一挙両得である」
と言われたので、本当に可能か調べてみました。
結論としては、
・建築資材にするには、高木化をして、収量は期待しないこと
・ある程度の収量を確保するためには、過密植を防ぐこと
・クリの木を建築資材として販売するには、実を売るよりも販路の確保が困難そうである
よって、二兎追うよりも、適切な選定をして実の多収量栽培に心がけるのが、手っ取り早いかもしれない。
しかし、長い間放置して、クリ林化したものは取り返しがつきにくいので、期待しない方が良い（下枝が枯れているから）
------
クリは、他の果樹よりも土地面積あたりの租収益が少ないために、集約栽培には適さない。
そのため省力、省資材で栽培するかが、効率良く収益をあげることにつながる。
クリ園では無意識のうちに”クリ林”になっている例が多く、適切な選定による低樹高栽培が求められる。
半偏円頭体に選定するのが初心者向きである。
クリは選定の効果が他の果樹よりも大きくでる果樹であるため、10ａ当たり800�圓砲發覆觜蘯�量から100�圓猟禺�量と幅が広い。
またクリは光要求量が非常に高い果樹であり、年間の生長量も大きいため、基本的に高樹化してしまう。
その新梢と同じくらいの下枝が枯れあがるため、選定の遅れによる損失は大きい。
クリの実の保存の仕方については
・冷涼な環境
・ガス交換できる状態
を心がけることが望ましい。
意外にもクリは日持ちが悪く、高温期であると一日〜二日でデンプンが変質してしまい、実炭そ病果と同じく苦みがあり、蒸れた状態になる。
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参考文献
荒木 斉「クリの作業便利帳」農文協,2004
農家ではないおじさんが
「クリは実を取るだけでなく、建築資材としても利用できるから、一挙両得である」
と言われたので、本当に可能か調べてみました。
結論としては、
・建築資材にするには、高木化をして、収量は期待しないこと
・ある程度の収量を確保するためには、過密植を防ぐこと
・クリの木を建築資材として販売するには、実を売るよりも販路の確保が困難そうである
よって、二兎追うよりも、適切な選定をして実の多収量栽培に心がけるのが、手っ取り早いかもしれない。
しかし、長い間放置して、クリ林化したものは取り返しがつきにくいので、期待しない方が良い（下枝が枯れているから）
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クリは、他の果樹よりも土地面積あたりの租収益が少ないために、集約栽培には適さない。
そのため省力、省資材で栽培するかが、効率良く収益をあげることにつながる。
クリ園では無意識のうちに”クリ林”になっている例が多く、適切な選定による低樹高栽培が求められる。
半偏円頭体に選定するのが初心者向きである。
クリは選定の効果が他の果樹よりも大きくでる果樹であるため、10ａ当たり800�圓砲發覆觜蘯�量から100�圓猟禺�量と幅が広い。
またクリは光要求量が非常に高い果樹であり、年間の生長量も大きいため、基本的に高樹化してしまう。
その新梢と同じくらいの下枝が枯れあがるため、選定の遅れによる損失は大きい。
クリの実の保存の仕方については
・冷涼な環境
・ガス交換できる状態
を心がけることが望ましい。
意外にもクリは日持ちが悪く、高温期であると一日〜二日でデンプンが変質してしまい、実炭そ病果と同じく苦みがあり、蒸れた状態になる。
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参考文献
荒木 斉「クリの作業便利帳」農文協,2004
新しいテーマ
今、考えている新しいテーマがあります。
それは「高齢者介護問題が農業生産活動に対して与える影響」です。
現在、超高齢社会であるので、身の回りのことを一人でこなすことができない高齢者の数は増加傾向にあります。
また、高齢化率は地方ほど高いのが現状です。
これを農業に結び付けて考えます。
「高齢化率高い＝地方が多い」という現状に、「地方＝農業を含む一次産業者が多い」という問題を加えます。
そうすると、農業を蘇らせようとするときには、当然高齢化した農村の現状を打開する、介護施策が地方には求められて効きます。
つまり、介護問題を社会補償といういわば、セーフティーネット的な考え方から、産業振興を促すための解決すべき課題として、転換することができます。
上記のことを根拠づけるために、厚生省などのデータを用いて説明できればな〜と、いま考えております。
それは「高齢者介護問題が農業生産活動に対して与える影響」です。
現在、超高齢社会であるので、身の回りのことを一人でこなすことができない高齢者の数は増加傾向にあります。
また、高齢化率は地方ほど高いのが現状です。
これを農業に結び付けて考えます。
「高齢化率高い＝地方が多い」という現状に、「地方＝農業を含む一次産業者が多い」という問題を加えます。
そうすると、農業を蘇らせようとするときには、当然高齢化した農村の現状を打開する、介護施策が地方には求められて効きます。
つまり、介護問題を社会補償といういわば、セーフティーネット的な考え方から、産業振興を促すための解決すべき課題として、転換することができます。
上記のことを根拠づけるために、厚生省などのデータを用いて説明できればな〜と、いま考えております。
戸別所得補償制度の勉強メモ
戸別所得保障モデル対策
戸別所得補償モデル対策のねらい
・自給率向上のポイントとなる麦・大豆・米粉用米・飼料用米などについて、シンプルで分かりやすい助成体系の下に生産拡大を促す対策と、水田農業の経営安定を図るために、恒常的に赤字に陥っている米に対して補てんする対策をセット※で行う。
※セットとは
自給率向上事業（水田利活用自給率向上事業）と米のモデル事業（米戸別所得補償モデル事業）
・基本的に米に限られている（いづれ他の作目にも適用される）
・「加入申請書」「作付面積確認依頼書」を４月１日〜６月３０日までの最寄りの地域水田農業推進協議会（市町村、ＪＡなど）、農政事務所に提出する。
・＜麦、大豆、飼料作物、米粉用・飼料用・バイオ燃料用、ＷＣＳ（ホールクロップサイレージ）用稲、加工用米に対する交付金を受け取る場合＞には、実需者と販売契約を結ぶことが要件となる。
・米のモデル事業→販売農家・集落営農の皆さんに対して、主食用米の作付面積１０ａ当たり１万５千円を定額交付する。米の価格が下落した場合には、追加の補てんも行う。※
※追加の補てんについて
２２年度の販売価格が、過去３年間の販売価格を下回った場合にその差額を基に算出
・加入申し込み・支払時期
申し込み４月〜６月、支払１２月〜３月
●集落営農に加入することのメリット
・個別経営よりも、効率的な経営が行えるので、農家１戸当たりの所得が大幅に増大
・集落営農で水稲共済に加入すれば、水稲作付面積が１０ａ程度の農家も交付金が受けられる
・生産者に対する新規需要米等の横流れ防止措置について
●防止策
・契約数量＝当該年の地域年収×面積
・不適切な取組の場合は、水田利活用自給力向上事業の交付対象から除外される。
・主食用米等と区分して管理する。用途に違反したときは、改正食糧法に基づき罰則が適用される。
・記録の虚偽記載等があった場合は、米トレーサビリティ法に基づき罰則適用。
●自給率向上事業
・自給率向上のために水田で麦・大豆・米粉用米・飼料用米などを生産する販売農家・集落営農の皆さんに、主食用米と同等の所得を確保できる水準の支援を行います。
・「捨て作り」には交付されない。
・交付単価
１）戦略作物
麦、大豆、飼料作物→3.5万円
水田経営所得安定対策の単価
小麦（田）→4.0万円
大豆（田）→2.7万円
米粉用、飼料用、バイオ燃料用、ＷＣＳ用稲→8.0万円
そば、なたね、加工用米→2.0万円
※激変緩和措置あり
２）その他作物
都道府県単位で作物ごとに単価を設定する。
３）二毛作助成
主食用米と戦略作物、又は戦略作物同士の組み合わせ
１０アールあたり1.5万円
※激変緩和措置とは
交付額がこれまでの対策に比べて減少する地域において継続して作物を生産できるよう交付額の調整を行うもの。
内容は地域で異なる。
●米戸別所得補償モデル事業
・自給率向上のための環境整備を図るために、米の生産数量目標にしたがって生産する販売農家・集落営農の人に対して主食用米の作付面積10アール当たり1万5千円を定額交付（全国一律）
・交付対象者は「生産数量目標」の範囲内で生産を行ったもののうち、水稲共済加入者
・交付面積はどうしても、自家飯米・縁故米用に供される分として一律10アールを差し引いた面積
※ただし、集落営農になれば、組織全体の主食用米作付面積からの10アール控除となる（お得）
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戸別所得補償モデル対策のねらい
・自給率向上のポイントとなる麦・大豆・米粉用米・飼料用米などについて、シンプルで分かりやすい助成体系の下に生産拡大を促す対策と、水田農業の経営安定を図るために、恒常的に赤字に陥っている米に対して補てんする対策をセット※で行う。
※セットとは
自給率向上事業（水田利活用自給率向上事業）と米のモデル事業（米戸別所得補償モデル事業）
・基本的に米に限られている（いづれ他の作目にも適用される）
・「加入申請書」「作付面積確認依頼書」を４月１日〜６月３０日までの最寄りの地域水田農業推進協議会（市町村、ＪＡなど）、農政事務所に提出する。
・＜麦、大豆、飼料作物、米粉用・飼料用・バイオ燃料用、ＷＣＳ（ホールクロップサイレージ）用稲、加工用米に対する交付金を受け取る場合＞には、実需者と販売契約を結ぶことが要件となる。
・米のモデル事業→販売農家・集落営農の皆さんに対して、主食用米の作付面積１０ａ当たり１万５千円を定額交付する。米の価格が下落した場合には、追加の補てんも行う。※
※追加の補てんについて
２２年度の販売価格が、過去３年間の販売価格を下回った場合にその差額を基に算出
・加入申し込み・支払時期
申し込み４月〜６月、支払１２月〜３月
●集落営農に加入することのメリット
・個別経営よりも、効率的な経営が行えるので、農家１戸当たりの所得が大幅に増大
・集落営農で水稲共済に加入すれば、水稲作付面積が１０ａ程度の農家も交付金が受けられる
・生産者に対する新規需要米等の横流れ防止措置について
●防止策
・契約数量＝当該年の地域年収×面積
・不適切な取組の場合は、水田利活用自給力向上事業の交付対象から除外される。
・主食用米等と区分して管理する。用途に違反したときは、改正食糧法に基づき罰則が適用される。
・記録の虚偽記載等があった場合は、米トレーサビリティ法に基づき罰則適用。
●自給率向上事業
・自給率向上のために水田で麦・大豆・米粉用米・飼料用米などを生産する販売農家・集落営農の皆さんに、主食用米と同等の所得を確保できる水準の支援を行います。
・「捨て作り」には交付されない。
・交付単価
１）戦略作物
麦、大豆、飼料作物→3.5万円
水田経営所得安定対策の単価
小麦（田）→4.0万円
大豆（田）→2.7万円
米粉用、飼料用、バイオ燃料用、ＷＣＳ用稲→8.0万円
そば、なたね、加工用米→2.0万円
※激変緩和措置あり
２）その他作物
都道府県単位で作物ごとに単価を設定する。
３）二毛作助成
主食用米と戦略作物、又は戦略作物同士の組み合わせ
１０アールあたり1.5万円
※激変緩和措置とは
交付額がこれまでの対策に比べて減少する地域において継続して作物を生産できるよう交付額の調整を行うもの。
内容は地域で異なる。
●米戸別所得補償モデル事業
・自給率向上のための環境整備を図るために、米の生産数量目標にしたがって生産する販売農家・集落営農の人に対して主食用米の作付面積10アール当たり1万5千円を定額交付（全国一律）
・交付対象者は「生産数量目標」の範囲内で生産を行ったもののうち、水稲共済加入者
・交付面積はどうしても、自家飯米・縁故米用に供される分として一律10アールを差し引いた面積
※ただし、集落営農になれば、組織全体の主食用米作付面積からの10アール控除となる（お得）
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大学を卒業しました。
ついに、卒業しました。
もう大学生じゃありません。
心機一転するために部屋を掃除しました。
とてつもなくゴミがでたので、軽トラックに積んで、ゴミ集積場に運びました。
これで、社会人を迎える準備ができたと思います。
よかったよかった！
大学は卒業しますが、これからも農政については考えていくので、よろしくお願いします。
あ〜、雪がやべ〜。
スノボーやってみたいけど、一緒に行く友達がいない。
孤独や……。
